新NISAを調べていると、「インデックス投資が最高効率」という話を必ず目にします。
手数料が安い、分散が自動、長期で見れば多くの個別株に勝率が高い——。確かにその通りです。
それでも私は、S&P500の積み立てと並行して日本の高配当株への投資を続けています。
新NISAで長期投資を実践している筆者が、インデックスの強さを知りながらも高配当株をやめない理由を正直に書きます。
インデックス投資が「最高効率」といわれる理由
まず前提として、インデックス投資の強さをデータで整理します。
S&P500の過去30年の年平均リターンは約10%(名目ベース)。1988〜2023年の間に30年保有した場合の平均は10.03%という実績があります。
| 期間 | S&P500 年平均リターン(名目) |
|---|---|
| 過去10年(2016〜2026年) | 約12.6% |
| 過去30年(長期平均) | 約10% |
この数字を個別株で上回り続けるのは、プロのファンドマネージャーでも難しいとされています。
「インデックスが最高効率」というのは、データとして正しい認識です。
それでも高配当株をやめない3つの理由
理由1|配当金は株価が下がっても入ってくる
インデックス投資の弱点のひとつは、「資産が増えているかどうか」が株価頼みになる点です。
含み益は、売るまでリアルなお金になりません。
一方、高配当株の配当金は株価に関係なく、年2回(または4回)口座に入金されます。
株価が下落している局面でも配当が入金される体験は、長期投資を続けるうえで精神的な支えになります。実際に2年半運用を続けるなかで、この安心感の大きさを何度も実感しています。
理由2|「成果が見えない」問題を解消してくれる
インデックス投資は長期でじっくり育てるものです。ただ、10〜20年後の結果をひたすら待つのは、心理的に難しい面があります。
高配当株からの配当金は、投資の成果を今この瞬間に実感させてくれます。
「今年の配当合計が○万円になった」という数字は、長期投資を続けるモチベーションを維持する力があります。
理由3|配当金でインデックスを買い増せる
高配当株から受け取った配当をS&P500の積み立てに回せます。
配当金 → インデックスの買い増し、というサイクルを回すことで、追加の入金なしに資産形成を加速できます。
高配当株とインデックスが互いを補い合う仕組みになっているのが、両立を続けている実際の理由です。
イラン情勢・市場急落でも「損切り」してはいけない理由
2026年4月、中東情勢の緊迫化(米・イラン問題)を背景に、日経平均は一時51,000円台までの急落を記録しました。
こういった局面で必ずといっていいほど耳にするのが「インデックスを損切りすべきか」という声です。
結論から言います。長期投資家にとって、インデックスの損切りは選択肢にありません。
損切りとは「損失を確定させる行為」です。インデックスが下落している局面での売却は、下がったタイミングで資産を現金化することを意味します。これは投資戦略ではなく、狼狽売りです。
S&P500は過去に何度もリーマンショック・コロナショック・中東情勢による急落を経験していますが、長期では右肩上がりに回復しています。重要なのは「急落に耐えて保有し続けること」であり、売ってしまえばその後の回復を享受できなくなります。
長期投資家にとって、急落は「資産が安く買える時期」です。損切りは、そのチャンスを自ら手放すことになります。
こういう局面でこそ、高配当株の配当入金が「売らない理由」を体感させてくれます。株価が下落していても配当は入ってくる——この体験が、狼狽売りを防ぐ精神的な支えになります。
インデックスと高配当株を組み合わせるイメージ
「コア・サテライト戦略」という考え方があります。
| 役割 | 投資先 | 目的 |
|---|---|---|
| コア(主力) | S&P500などのインデックス | 長期的な資産最大化 |
| サテライト(補完) | 高配当株・高配当ETF | 配当収入・精神的安定 |
コアで資産を大きく育てながら、サテライトで「今もらえる成果」を確保する考え方です。
どちらか一方に絞るのではなく、それぞれの特性を組み合わせるのが私の選択です。
まとめ
- インデックス投資が「最高効率」というのはデータとして正しい
- ただし含み益は売るまでリアルなお金にならない
- 高配当株の配当金は株価に関係なく入金され、精神的な支えになる
- 「今の成果」を実感できることで長期投資を続けやすくなる
- 配当金をインデックスの買い増しに充てることで資産形成が加速する
「インデックス vs 高配当株」という二択ではなく、両立が現実的な選択肢であることを、実際の運用経験から感じています。
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※本記事は個人が投資を実践するなかで得た知識・経験の共有を目的としています。特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。